「2016年度企画プレゼンテーション」のご報告

掲載日 2015年12月4日

名古屋・大阪・東京の3会場にて、2016年度へ向けた『企画プレゼンテーション』を開催し、多くの方々にご参加いただきました。
今回は、データヘルス計画対応ソリューションとその実績及びストレスチェック法制化によるメンタルヘルス対策と題し、具体的な事例を交えたご提案をさせていただいております。

2016年度保健同人社企画プレゼンテーション開催のご報告

プレゼンテーション 概要

第1部:
医療費・ジェネリック通知の機能向上について
広報ツールと切り替え事例

コンテンツ事業部 WEB制作・運用グループ 小宮 充

医療費・ジェネリック通知の機能向上の具体的なご説明と、お客様から伺う『機関紙発行における課題』のソリューションの提案をさせていただきました。特にジェネリック医薬品に関しては、普及率80%以上の目標も掲げられており、今まで以上により多くの方に周知し、ジェネリックへの切り替えを促す仕組み作りが求められています。今回はその目標に向けたサービスの充実・機能向上について具体的にご説明をさせていただきました。

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トピックス:
ストレスチェック『Co-Labo』を用いた法制化への対応

営業部 EAPグループ 大谷 裕 ・ 佐々木 信三

12月より施行されたストレスチェック法制化は事業主への義務とはなっておりますが、人事に代わり、保険者の皆さまが実施主体となられるケースもいくつか伺っております。今後はコラボヘルスとして事業主と連携していくことが益々重要となってまいります。
労働安全衛生法改定の背景と、改定のポイント、ストレスチェックの選び方という観点で弊社ストレスチェック『Co-Labo』のご紹介もさせていただきました。

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第2部:
事業の最適化を目指す保健指導サービス

相談事業部 サービス企画・開発グループ 長沼 ひろみ

保健事業の中心と考えられる、保健指導事業として未受診者への受診勧奨サービス、糖尿病性腎症重症化予防サービス、前期高齢者保健指導サービスのご提案をさせていただきました。医療費の適正化を目的として、行動を促す最適な手法とは何か、評価はどのように行われるのかを検討しながらサービス設計を行うことが非常に大事だと考えております。科学的な根拠と評価基準を明確にした保健指導商品となっておりますのでぜひご活用ください。

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第3部:
将来をふまえた電話相談システム

相談事業部 電話相談事業グループ 中野 英明

相談事業の昨年度実績データからみえる相談事業の“今”についてご説明させていただきました。 当社では、電話相談サービスが継続的な疾病予防・管理において保健事業の一翼を担うサービスとして位置づけ、そのサービス内容も進化させてまいります。今回は詳細な内容についてご説明させていただきました。

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各発表の詳細内容、弊社商品についてご興味がある方は、弊社営業部までぜひ、お問い合わせください。

ご参加いただいた方のアンケートより

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