［健康経営セミナー］組織のWell-beingとダイバーシティから考える、男性育休取得推進の本質〜最新データの紹介と「課題の⾃分事化」体験ワーク〜

この度弊社では、8月8日（月）企業の総務・人事ご担当者様、健康経営推進ご担当者様を対象にオンラインセミナーを開催いたします。
　

育児・介護休業法が改定され、2022年4⽉より「育児休業を取得しやすい環境の整備」「産後パパ育休制度（出⽣時育児休業制度）の創設」「育児休業の分割取得の実現」などが段階的に義務化されました。⼦を持つ全ての社員が家族との時間を持てるように環境を整備することは、社員が公私ともに⽣きがいを持って健康的に働ける組織づくり、すなわちWell-beingの実現につながります。
⼀⽅、多くの⽇本企業において、上司・同僚からの理解の得にくさや職場の否定的な空気などに代表される「⼼理的安全性の低さ」による、男性社員本⼈の育休の申し出にくさが存在します。この解決のためには、まずは職場の管理職が制度の意義・⽬的を理解し、誰もが気兼ねなく育休取得を申し出ることのできる職場づくりをリードする必要があります。
今回のセミナーでは、健康経営・Well-beingのプロフェッショナルである保健同⼈社の宮尾亮⼦とダイバーシティマネジメントのエキスパートであるサイコム・ブレインズの太⽥由紀が両者の視点から、企業が男性育休取得を推進することの意義・⽬的と、職場に求められる取組みについて解説します。
第1部では、今年度の健康経営度調査のデータから最新の企業の状況を読み解き、第2部では、職場の管理職向けプログラムより、課題の⾃分事化や「腹落ち」レベルの理解を促すワークを⼀部ご体験いただきます。

宮尾 亮子（Ryoko Miyao）

株式会社保健同人社　事業開発部 第二室 チームリーダー／CWOオフィス

臨床心理士・健康経営アドバイザー

 

太⽥ 由紀 （Yuki Ota）

サイコム・ブレインズ株式会社 取締役専務執⾏役員